原稿執筆案内

1 投稿資格

著者のうち1名以上が本学会会員であること．

2 目的と領域

「自然言語処理」は自然言語処理および関連する分野からの投稿を歓迎します。当論文誌は、次表に記載される幅広い種類と内容からなる領域をカバーすることを目的とします。

原稿の種類

種類		内容
論文(Paper)	一般論文(General Paper)	自然言語処理および関連する分野の研究・開発成果であり，学術的，工学的，または社会的な観点から，独創性，新規性，有用性の高いもの．コーパス，辞書などの言語資源の設計・構築法，評価法に関する研究・開発成果であり，この分野の発展に貢献するもの．
	応用システム論文(System Paper)	システム開発に関する成果をまとめた論文．たとえば，企業において開発され，製品化されたシステム，製品化前のパイロットシステム，及び大学・官公庁研究機関において開発されたシステム，など．応用システム論文は，一般論文と採録基準を別にして査読する．
技術資料(Technical Report)		既存のソフトウェア，ツール，また，コーパス，辞書などの言語情報資源について，内容，構成，特徴，使用法，使用経験，評価，所在情報，入手方法など，読者に有益な情報を提供する報告．
解説論文(Survey paper)		言語処理学会に関連する分野についての文献を独自の視点から調査しまとめた論文．あるいは同様の調査を踏まえて将来展望を展開した論文．

　これまで投稿論文の審査は学術的な価値の評価に偏っていました．しかし，研究コミュニティがその社会的責任を果たすには，必ずしも学術的とは言えない社会的な実践における努力や創意がしばしば必要であり，学術の発展のためにはそのような活動も促進する必要があります．そこで，投稿論文の審査において従来の学術的な価値に加え，社会的な価値や言語資源構築の価値も積極的に評価することを明確にするため，「論文」の定義を上記のように改訂しました．従来以上に多様な論文の投稿をお待ちしております．

3 原稿の体裁と書き方

3.1 原稿

ワードプロセッサで作成します．原則として，論文誌に掲載された仕上りのスタイルに準じて編集し，A4判1枚に，和文の場合，1500字程度，英文の場合，600 words 程度とします．Wordの原稿を投稿される場合は，以下のサンプルファイルに準拠した原稿を用意してください． 原稿が英文の場合，英文のチェックは投稿者が責任を持つこととします．
論文が採録された場合，最終原稿のソースファイルを学会に送ります．投稿者が LaTeX により原稿を作成できる場合は，学会が指定する LaTeX スタイルファイルを適用し，ソースファイルを送ります．スタイルファイルは，以下から入手可能です． 図表については，LaTeX にもともと含まれている環境(picture環境，tabular環境など)以外の方法で書かれている場合，その図表ファイルも送付をお願いします．

• LaTeXのスタイルファイル (https://www.anlp.jp/guide/jnlp-stylefiles.zip)
• Wordのサンプルファイル (https://www.anlp.jp/guide/jnlp-template.doc)

3.2 標題，概要，キーワードの書き方

原稿第1ページに原稿の種別，標題，著者名，概要，さらに参照に役立つキーワードを，和文および英文で記します．和文の概要は600字以内，英文の Abstract は 200 words 以内にまとめて書きます．本文が英文の場合には標題，著者名，概要，キーワードは英文のみでも構いません．以下に例を示します．

3.3 既発表文献の記載

投稿原稿が，雑誌論文以外(国内の年次大会や研究会発表論文・国際会議プロシーディングス掲載論文・arXiv等のオンラインプレプリント・博士論文・修士論文・卒業論文など)の著者による論文に基づいている場合には，本文１ページ目の footnote にどこで発表されたものを元にしているかを記載してください.

3.4 本文

英文キーワードの次ページから本文を書きます．まえがき，本論，むすびの順とします．
図，表の書き方は，以下のように，一連番号を付け，説明を記します．

3.5 参考文献

参考文献は，主文中の該当箇所に著者名(筆頭著者)と年号を( )でくくって表示します．その際，同一著者の同一年の著作物については，年号の後ろにアルファベットを記して区別します．
原稿末尾の参考文献は著者名のアルファベット順に列挙し，各文献の先頭に主文中の表示を記載し対応させます．参考文献は原則として，雑誌の場合には，著者，発行年(西暦)，標題，雑誌名，巻，号，ページを，単行本の場合には，著者，発行年(西暦)，書名，発行所を，この順に書きます．参考文献がアルファベット表記でない場合には，アルファベット表記を併記します（参考文献著者により英語訳が併記されている場合にはそれを利用し，そうでない場合には日本語文献の場合にはヘボン式ローマ字表記とし，それ以外の場合には英語訳とします）．以下に例を示します．

• 主文中の表示
  (Aho and Ullman 1972a; Shannon 1951)
• 参考文献 (References)
  参考文献
  Aho, Alfred V. and Ullman, Jeffrey D.(1972a). ``Optimization of straight line code.'' SIAM J. Computing, 1(1), pp. 1-19.
  Aho, Alfred V. and Ullman, Jeffrey D.(1972b). The Theory of Parsing, Translation and Compiling, Vol.I:Parsing. Prentice-Hall, Englewood Cliffs, N.J.
  大川太郎 (1995). 超高速構文解析法. 言語処理, 1(3), pp. 10-17.[Taro Okawa (1995). Cho-kosoku Kobun Kaiseki-ho. Gengo Shori, 1(3), pp.10-17.]
  Shannon, Claude (1951). “Prediction and entropy of printed English.” Bell Systems Technical Journal, 30, pp. 50-64.
  遠山金太郎(1989). 数学の基礎. 銀座書店.[Kintaro Toyama (1989). Fundamentals of Mathematics. Ginza Shoten.]
  

3.6 付録

長い数式の誘導，装置やシステムの詳細説明などが必要な場合，本文を読みやすくするため，本論文からはなして付録とします．付録の位置は参考文献の後，著者紹介の前とします．

3.7 著者紹介

原稿が採録された場合に送付をお願いします．略歴は最大200字程度とし，氏名，生年，最終学校学部学科名と修了年次，現職と職務，受賞，学位などを記入します．以下に例を示します．なお，本文が英文の場合は，著者紹介も英文で 最大 100 words 程度で記入してください．

大岡 五郎(正会員)
1970年京東大学工学部電子工学科卒業．1975年同大学院博士課程修了．工学博士．同年，平成電機(株)入社，現在，技術部マルチメディア課課長．音声言語システムの研究開発に従事．情報処理学会，ACL各会員．

4 二重投稿と二次投稿に対する考え方

「自然言語処理」の二重投稿と二次投稿に対する考え方を，以下に示します．

まず，二重投稿と二次投稿の違いについてですが，二重投稿は学会Aに投稿（査読）中のものを学会Bにも投稿するものであり，投稿（査読）期間に時間的重なりがあるものとします．二次投稿は学会Aにおいて公表（発表・出版）したあとに学会Bに投稿するものであり，投稿（査読）期間に時間的重なりがないものとします．

「自然言語処理」は，本学会年次大会論文・プレプリント・学位論文など（卒業論文・修士論文・博士論文など）を除いて，二重投稿を認めません．これは，多くの学会で投稿規程や Double Submission Policy などで制限されているものです．

「自然言語処理」は二次投稿を限定的に認めます。具体的には査読付き雑誌論文について二次投稿は認めませんが，雑誌論文以外（著者による国内の年次大会や研究会発表論文・国際会議プロシーディングス掲載論文・arXiv等のオンラインプレプリント・博士論文・修士論文・卒業論文など）については二次投稿を認めます．これらの論文を「自然言語処理」に投稿する場合，「3.3 既発表文献の記載」に従って，既発表の文献情報を原稿中にすべて明記してください．

査読付き雑誌論文は「これまで発表した，あるいは，投稿中の雑誌論文と，内容(研究成果)が1/2を超えて異なる」ものを異なる論文（そもそも二次投稿ではない新しい論文）とみなします．

ただし，許容される二次投稿の条件として，以下の2つのいずれかを満たす必要があります．

1. 投稿原稿の元とした論文（元論文）の著作権を，著者が所有していること
2. 他雑誌に拡張版・翻訳版を投稿する権利を有していること

1. の場合，元論文の著作権を著者が所有していることを，投稿時に事務局にお知らせください．たとえば，元論文の著作権に関する記述があるURLを示してください．そのようなものがない場合には，自己申告でも問題ありません．

2. の場合，元論文の拡張版・翻訳版を言語処理学会に投稿しても問題ないことを示してください．たとえば，元論文の著作権移譲に関するURLや，元論文の著作権表示が Creative Commons Attribution 4.0 International License であることを示してください．さらに，拡張版の場合には，元論文と投稿原稿の差分が25％以上あることを，投稿時に事務局に具体的に示してください．翻訳版の場合には，内容的な差分がなくても結構です．学会によっては，二次投稿や図表の再利用に許諾が必要になる場合もありますのでご注意ください．

文献[1] に詳細をまとめておりますので，投稿前にご一読ください．

[1] 浅原正幸，吉田光男，宮尾祐介，内山将夫．(2022) 許容される二次投稿．自然言語処理, 29:3, 1037 -- 1042. https://doi.org/10.5715/jnlp.29.1037

5 先行研究に対する考え方

論文誌，口頭発表，プレプリントかどうかに関わらず，投稿時より3ヶ月以上前のものは原則，先行研究とみなす．ただし，著者以外による公表文献については，査読にあたっては，次のように柔軟に考える．

1. これら先行研究が3ヶ月以内のものであっても，論文内で関連研究として言及・議論することが望ましい．
2. これら先行研究がプレプリントの場合には，3ヶ月以上前のものであっても，あまり他の論文で参照されていない場合には，先行文献調査が不十分と一律にみなすのではなく，ケースバイケースで判断する．

なお，著者自身による公表文献については，「4 二重投稿と二次投稿に対する考え方」を参照のこと．

6 投稿から出版までの流れ

(1) 論文投稿
各号の論文投稿期限までに下記提出項目3点を編集事務局（nlp-submit [at] anlp.jp）宛に電子メールでお送りください．投稿申込用のテンプレートがありますので，ご利用ください．原稿が英文の場合には英語での査読の受理が必須となりますが，日本語での査読の受け入れの可否を申込時にお知らせください．編集事務局で受理した後，電子メールで受領書を送付します．

提出項目i. 投稿論文情報

• 論文の情報：原稿の種別，著者，表題，概要
• 代表著者の連絡先：氏名，郵便番号，住所，所属機関，部課名，電話番号，メールアドレス
• すべての著者の氏名と所属（複数の所属がある場合は，すべてお書きください．所属は，査読時のCOIの判断に重要ですので，所属学科などの最小単位までご記入ください）
• 言語処理学会会員の著者（著者のうち1名以上）の会員番号

提出項目ii. 確認事項

• 投稿論文が二重投稿に当たらないことを述べてください．
• 論文の内容の一部が，他の雑誌で発表済みである場合は，既発表論文と投稿論文の差分について述べてください．また，権威ある国際会議などで発表済みの場合は，発表した国際会議などの出典情報を示してください．

提出項目iii. 査読用原稿pdfファイル

• FILE名は「年月日_第1著者名.pdf」にしてください（例：20150101_sato.pdf）．
• PDFファイルが作成できない場合は編集事務局までメールでご相談ください．

(2) 査読
担当編集委員・査読委員による査読が開始されます．結果通知の日程は編集スケジュールをご覧ください．査読結果はメールで通知されます．査読の詳細は項目「7 査読について」をご覧ください．

(3) 改訂論文提出
照会の場合は，改訂論文を査読結果への回答書（書式自由）とともに指定の期日までに送付してください．改訂論文では，改変・追加箇所を下線やハイライト等で明示してください．

(4) 最終原稿提出
採録が決定した場合は，編集スケジュールに指定された期日までに最終原稿を電子メールでお送りください．校正刷を著者に送りますので，1週間以内に校正をお願いします．校正の際に元原稿，原図面などの訂正は原則として認めません．

(5) 再投稿
採録に至らなかった論文を再投稿する場合は， 前回の論文からどのように改訂したかなどを説明する再投稿説明書（書式自由）を添付してください．
なお，再投稿説明書の内容が，採録に至らなかった理由を解消していないと編集委員会が判断した場合には，通常の査読過程を経ずに返却する場合があります．

7 査読について

(1) 査読
受理した原稿に対し，担当編集委員および査読者を選定し，査読を実施します．ただし，編集委員会の判断によっては，通常の査読過程を経ずに返却する場合があります．

(2) 査読評価項目
査読者は以下の評価項目に基づいて査読を行います． ただし有用性，新規性は論文の種類ごとに異なります．

会員の関心
言語処理学会の会員が関心を持つような話題を扱っているか?

信頼性
手法，実験設定，議論の展開などが論理的で信頼できるか?

構成と読みやすさ
論文の構成が適切で，一貫性があり，あいまいな表現がないか?

有用性と新規性

1. 一般論文
   有用性
   学術的，工学的，または社会的に有用であるか?
   新規性
   従来の研究と比較してこの論文の位置付けを明確にしており，新しい知見が得られているか?
   ここでの新規性は，新しい技術，手法に限定しない．たとえば，言語資源の構築にあたっては基準や設計方針についての議論も含め読者にとって有益な知見があれば新規性があると判断する．また，既存手法をこれまでにない応用分野やデータに適用し，その結果についての考察によって新しい知見が得られていれば新規性があると判断する．
   
2. 応用システム論文
   有用性
   構築されたシステムが，現実的問題へ対応できていることを可能な限り客観的に示すことができていることが望ましいし，客観的評価を含むものに対しては積極的に加点する．また，システムの性能を定量的に評価した結果を示さずとも，提案システムが実用面において十分有用であることは，実世界でどの程度利用されているかといった観点でも定量的に評価することができる．さらに，定量的な評価が，事情により示せない場合，その理由を明記した上で，しっかりとオーソライズされた定性的評価（たとえば，利用者によるアンケート結果等）を示すことによっても，有用性は示せる．
   新規性
   既存技術の組み合わせや統合であっても，組み合わせの新しさ，システム全体での新しさ，設計コンセプトの新しさ，設計・開発されたシステムで得られた知見の新しさ，などを新規性の対象とする．必ずしも全く新たに研究開発した技術である必要はない．
   その他
   理論上は問題にならないが，実用システムを開発する際には解決しなければならない問題，およびその解決方法と評価（または考察）は，非常に有益な知見であり，積極的に加点するべきである．
   
3. 技術資料
   「新規性」は問わず，「有用性」を評価のメイン項目に据えて評価します．
   有用性
   学術的，工学的，または社会的に有用であるか?
   
4. 解説論文
   有用性
   先行研究が十分に調査されているか?
   必要な文献が挙げられているか?
   当該領域の技術等の全体像が把握できるか?
   記述内容が具体的で信頼性のあるものと見なされるか?
   新規性
   新しい視点・観点でまとめられているか?
   

(3) 査読結果
投稿原稿は査読者の審査に基づき，編集委員会で以下のいずれかに決定します．

1. 採録
   
2. 照会
   著者に照会して回答または修正などを求め，改めて査読を行います．照会は，部分的に論旨が不明な点，あるいは錯誤と思われる箇所への問い合わせを主眼とします．照会への回答は文書にして下さい．照会事項に関連して原稿に手を加える場合は，変更箇所と変更理由を明示して下さい．回答期限は原則として１ヶ月以内で，期限を経過した場合は，査読期間は変更せずにスケジュールまたは掲載号を調整し，３ヶ月を経過した場合は，取り下げたものと見なします．
3. 不採録
   (4)項に示す場合には，不採録とし，理由を付けて著者に返却します．

(4) 投稿原稿を不採録とする場合．

1. 当学会の分野でない場合．
2. 本質的な誤りがある，あるいは客観的に認知できない内容である場合．
3. 内容の程度が低く，論文としての新規性，重要性がない場合．
4. 他論文誌，雑誌に既発表，または公知の場合．定期刊行物(他学会協会，会社機関誌，商業誌など)に掲載されたものは既発表としますが，学会大会，研究会，シンポジウム，国際会議などの口頭発表に伴う資料については著作権所有者の許可を得ている場合に限り認めます．
5. 難解，形式不完全で改良される見込みがない場合．
6. 次章の「執筆に際しての注意事項」に十分留意していないと当学会が判断した場合．

8 執筆に際しての注意事項

執筆に当っては，他人の著作権その他の権利を侵害し，あるいは法令に違反しないよう，次の点に十分留意してください．

• 他人の著作権，肖像権，名誉，プライバシーその他の権利を侵害しないように配慮する．
• 他人の著作物を引用するときには，必ず出典などを明示の上，あくまで公表著作物を対象に，批評，研究など引用の目的上正当な範囲内に限って正確に引用するなど，著作権法上適法な範囲内にとどめる．
• 以上は，ウェブ上の情報であっても，オープンサイエンスなど権利者が明瞭に一定の利用を許諾したと確認できる情報以外は同様となる．
• 生存する個人の住所その他の個人情報保護法に抵触する情報は，該当部分を伏せ字とするなどの対応をおこなう．また，個人情報保護法には抵触しなくても，必要があれば，情報の一部を伏せ字とするなどの配慮をおこなう（例：新聞記事中の「〜容疑者」，「〜被害者」などの実名部分につき、特に必要がない限りは伏せ字にするなど）．
• 特定の利用規約に同意の上で入手された情報は，当該規約の枠内で利用するよう留意する．
• 上記のほか，犯罪その他の違法行為を積極的に助長・推奨する内容にあたらないよう配慮する．

万一，執筆内容が第三者の著作権その他の権利を侵害し，あるいは違法行為にあたるなどの指摘がなされた場合，執筆者がその責を負うものとし，執筆者以外の者に損害を及ぼさないよう責任をもって解決にあたってください．

9 著作権および電子媒体による論文の公開

採録論文の著作権は原則として本学会に帰属するものとします(著作権法27条及び28条の権利を含み，印刷用最終原稿提出時に，著作権を譲渡して頂きます)．採録論文の著作権は「クリエイティブ・コモンズ 表示 4.0 国際 パブリック・ライセンス（CC BY 4.0）」 （https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/legalcode.ja）とします．著作権が所属機関にある場合などで，本学会に帰属することが困難な場合は申し出により協議します．なお，本学会は，掲載論文が広く学術研究に利用できるよう，電子的な論文データベースJ-STAGE等のサービスに提供することがあります．
本学会以外（当該論文の著者・レポジトリ等を含む）が，計算機ネットワーク，CD-ROMなどの電子媒体を用いて，当該論文を第三者に公開する場合，下記の例のように当該論文が所載されている「自然言語処理」の巻号頁およびCC BY 4.0であることを明記して下さい．

黒橋禎夫, 長尾眞. 並列構造の検語処出に基づく長い日本語文の構文解析. 自然言語処理, Vol. 1, No. 1, pp. 35-57, 1994. (C)言理処理学会，クリエイティブ・コモンズ・ライセンス（表示4.0国際）https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/

Sadao Kurohashi and Makoto Nagao. (1994) A Syntactic Analysis Method of Long Japanese Sentences based on Coordinate Structures’ Detection. 1:1, 35--57. (C) The Association for Natural Language Processing, (Licensed under CC BY 4.0）https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/

また論文の一部（図表など）を転載する場合，当該論文の著者を含めて，以下のような表示をしてください．

次の文献の図１：黒橋禎夫, 長尾眞. 並列構造の検語処出に基づく長い日本語文の構文解析. 自然言語処理, Vol. 1, No. 1, pp. 35-57, 1994. (C)言理処理学会，クリエイティブ・コモンズ・ライセンス（表示4.0国際）https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/

Figure 1 of Sadao Kurohashi and Makoto Nagao. (1994) A Syntactic Analysis Method of Long Japanese Sentences based on Coordinate Structures’ Detection. 1:1, 35--57. (C) The Association for Natural Language Processing, (Licensed under CC BY 4.0）https://creativecommons.org/licenses/by/4.0/

なお，採録論文の著作権はCC BY 4.0なので，言語処理学会は言語処理学会が著作権を保有していることを理由としての，卒業論文・修士論文・博士論文への研究成果の再公開についての異議申し立ては行いません．

10 掲載料

投稿原稿が採録された場合，掲載料を納めていただきます．掲載料は刷り上がりで15ページ(和文22,500字程度)までが3万円，それ以上は 1ページに付き5千円が加算されます．ただし，MSWordで作成した原稿やLaTeXを使用していても組版作業に多くの労力を要する場合は割増し料金が発生する場合があります．指定のスタイルファイルを使用し，組版が容易に済むよう，ご協力ください．
また，以下のような掲載料免除制度があります．
掲載料を私費で負担せざるを得ない投稿者を援助し，自然言語処理各分野からの優れた論文の投稿を奨励する制度が設けられています．この制度は，たとえば，論文投稿費用の支出制度を持たない研究組織に属する研究者，研究遂行時から所属組織が変わった研究者など，「所属組織からの掲載料支払いが困難な」投稿者に対して掲載料の免除をするものです．この免除を希望する場合には，希望する理由を記した文書（簡単なもの）を添えて論文投稿時に申請してください．編集委員会で審査の結果適当と認めた場合には，掲載論文に対する掲載料が5万円を限度として免除されます．

11 剽窃検知ツールの導入

2023年1月1日以降に投稿された論文については，剽窃検知ツール 「Similarity Check」を利用して，他の論文との類似性を確認します．剽窃検知ツールの判定結果は，引用すべき文献の確認のために編集委員・査読者が確認します．

また，今回の剽窃検知ツール導入に伴い，J-STAGE 公開の論文誌「自然言語処理」の全巻号全記事の全文テキストを Similarity Check Database に登録しました． 各機関で Similarity Check を利用する際にも，言語処理分野の登録論文が拡充されます． 既存の研究との類似性や引用すべき文献の確認にご活用ください．